【書評】お金持ちの方程式　資産形成＝（収入－支出）＋（資産×運用利回り）

橘玲著　新版　お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方　知的人生設計のすすめ (幻冬舎文庫)
 
お金持ちになりたい
美女をはべらせて、酒池肉林を楽しみたい。
人の目を引くスポーツカーに乗って、高級レストランで食事をしたい。
世界一周旅行を楽しみたい。

若い頃から、そんなことを考えながら色々な本や記事を読んできました。
しかし、しっくりとくるものはありませんでした。

それが、今回読んだ本で、お金持ちにいたる道筋への明確な考え方を手に入れることができました。

それが記事タイトルの、

お金持ちの方程式　資産形成＝（収入－支出）＋（資産×運用利回り）

です。

これは、橘玲著　新版　お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方　知的人生設計のすすめ
に書かれている内容です。

橘玲氏は言います。

この方程式から、お金持ちになるには、次の３つの方法しかないことがわかります。
　１．収入を増やす
　２．支出を減らす
　３．運用利回りを上げる

お金持ちの方程式は、個人でも企業でも同じです。純利益を増やし、本業の収益力を向上させることと、保有している資産を有効活用することです。これ以外の方法は存在しません。

その証拠に、巷にあふれる“お金持ち本”は、すべて次のどれかに分類できます。
　

　１．「サラリーマン出世術」「商売に成功する方法」など、収入を増やすノウハウ
　２．「節約生活」「マル得情報」など、生活水準を下げずに支出を減らすノウハウ
　３．「１億円儲ける」「株で生活するなどの株本に代表される資産運用指南本

 
また、知識社会について

「知識社会」では、必要な情報を的確に入手し、それを活用する知識を有しているひとは、いくらでも近道ができます。そうでなければ、ひたすら回り道をするほかありません。「知識」が価値を持つとは、そういうことです。

 
このお金持ちの方程式と知識社会の生き方を念頭において学びを深めていけば、間違った方向へ行く心配はなさそうです。

怪しい情報に心がひかれるのが減りそうです。

そんな内容の本書で、特に私が気になった部分を紹介していきます。
 

✔記事の目次
はじめに
用語の定義
世の中の流れをみる
情報をどう自分に活用するのか
収入を増やす
支出を減らす
マイクロ法人で節税
資産×運用利回り
　持ち家、株式投資
著書の目次
余談

 

はじめに

正直な話、この本は１回読んでもよくわからなかったです。

１回目は書いてあることをただ流して読み、２回目は電卓を使ったり給与明細を見ながら手を動かして読みました。

手を使ったり、自分の場合はどうかと立ち止まって考えて見ると、著書の内容にリアリティーが出てきます。

もし読まれるのなら、気になったところは電卓をたたいたりググってみたりして確認しながら読み進めることをお薦めします。
 
本書の内容でサラリーマンに使えることは少ないです。

自営業者や中小企業の経営者が最大限活用できる内容になっています。

学生や若いうちに読めば、世の中の仕組みを理解するのにとても役に立ちます。

一般的には経済新聞を読んだときに、なんのための施策なのか？　背景として何が起きているのか？　といったことを深掘りして考えられるようになります。
 

用語の定義

著書の冒頭で、橘玲氏による用語の定義があります。
ここでこの本が目指しているところを理解します。

著者は経済的自由を勝ち取るためには、１億円の金融資産を持つことだと言います。
１億円を運用して、３％の運用益で生活する。
そして、金融資産１億円は日本国民であれば可能ではないかと言われます。

えっ、そうなの？
じゃあ、53才の自分は今までボーッとしてサボってきたんだなぁと、自己卑下におちいりました。

 

世の中の流れをみる

著書では、ここ数年に起きた出来事や動きから、資産運用に影響のあることがらを取り上げています。

2014年9月以降の重要な出来事

　2016年1月からマイナンバーの運用が始まる
　法人に対する社会保険の加入義務が厳格化される
　2018年から先進国間での税務情報の自動情報交換が始まる。

p6　
ICT（情報通信技術）の急速な進歩は、国家が国民をデジタル情報で管理することをますます容易にしています。

p7　
（スエーデンなど北欧の国々やインドの例を引用し）
こうした国々に比べれば日本はいまだに「IT後進国」ですが、国民総背番号による行政サービスの効率化や民間企業の生産性向上が目指されているのは間違いないでしょう。

p7　
日本が抱える大きな問題は、人類史上未曽有の超高齢社会を迎えたにもかかわらず、国の借金が1000兆円を超えるまで膨らんでいることです。

p8　
税務当局からみれば、マイナンバー導入の目的は国内・国外を問わず収入と資産を捕捉し、効率的に課税できるようにすることです。

p9　
社会保険制度の破綻を避けるためには、年金の支給開始年齢を70歳まで引き上げるなどの抜本的な改革が不可避になるでしょうが、これは政治的にはきわめて困難なので、政治家も厚生労働省の官僚も、保険料収入の増額でなんとか糊口をしのごうとします。
このようにして、厚生年金・健康保険などの保険料率（「保険税」の税率）が国会の審議もなしに一方的に引き上げられると同時に、厚生年金保険・健康保険の対象をパートなどにも拡大し、事業主である法人への社会保険加入義務が徹底されるようになったのです。

 

情報をどう自分に活用するのか

p38　
「知識社会」では、必要な情報を的確に入手し、それを活用する知識を有しているひとは、いくらでも近道ができます。そうでなければ、ひたすら回り道をするほかありません。「知識」が価値を持つとは、そういうことです。

情報を活用する知識を有しているひとの例として、

といったことにふれています。

そんなことがあったのか！　と驚くばかりの内容です。
自分が知らずに（理解できずに）いたことを、恥じ入るばかりです。

p10　
人生を経済的側面から考えるならば、それは売上と支出を管理し、利益を最大化する一種のゲームです。
マイクロ法人によって「人格」を分離することは、このゲームを有利に進めるための基本戦略なのです。

p61　
80年代末のバブルが崩壊してから、マーケットの縮小に苦しむ業界は出版だけではありません。そもそも日本は少子高齢化によって人口が減少していくのですから、子どもを対象とする教育産業から公共事業に依存する建設業まで、構造不況と呼ばれる産業はいくらでもあります。
もちろんそのなかには、ユニクロ（ファーストリテイリング）のように新たなビジネスモデルを生み出して、大成功する会社もあります。とはいえ、拡大する市場で成功するよりも、縮小するマーケットのなかで生き残る方がはるかに難しいのは間違いありません。

p63　
人生におけるあらゆる経済的な問題に対して、なぜそのような事態が引き起こされるのかを制度的・構造的に理解したうえで、経済合理的な解決策を探し出そうとしているのです。

p108　
では、元金の少ないうちは投資をすべきではないのでしょうか？
そんなことはありません。投資をしてもしなくても資産形成に大した違いはないとしても、それでもやはり、投資をするに値する理由があります。
ひとはいったんリタイアすれば、資産の運用益からキャッシュを手に入れるしかありません。
日本国も企業も、もはや老後の面倒を見てはくれません。好むと好まざるとにかかわらず、誰もが最後は、一人の投資家として生きていくことになります。
そのときに、金融市場について何の知識も持っていなければ、いったいどうやって自分の資産を守れるというのでしょう？
 

収入を増やす

p109　
もしあなたが結婚しているのなら、家計の収入を増やすもっとも確実な方法は、共働きにすることです。親子やきょうだいでも構いませんが、家族のなかの労働人口を増やせば、人数に比例して家計の収入は増えていきます。

p111　
「最大の資産は自分自身の能力だ」という考え方があります。
あなたが仮に、１年間働いて500万円の収入を得るとします。市中金利を1％として、資産運用で500万円の利益を得るには5億円の元金が必要です。あなたの能力を一種の株式と考えれば、その価値は5億円ということになります。
この巨額の“資産（人的資本）”からすれば、あなたが持っている数百万円の金融資産など問題にもなりません。
あなたが今すべきことは、5億円の人的資本を、10億円、20億円へと増やしていくことです。
これを、経済学の用語で「人的資本への投資」といいます。

アメリカの学生が、借金してまでMBAや博士号を取得する理由にも触れています。
 

支出を減らす

日本の家計のコストについて、住居費、生命保険、税金・社会保険料の支出について述べています。

p118　
日本の家計の場合、最大のコストは住居費です。
（中略）
たいていの人は、年収の20～25％を住宅ローンの支払いや家賃に充てています。年収500万円のサラリーマンの平均的な住居費は年100～120万円程度でしょうから、これを減額することができればキャッシュフローは劇的に改善します。

※住宅（持ち家）についての具体的な検討は、後の不動産投資で紹介します。

p119　
住宅コストと並んでリストラ余地の大きなものに、生命保険があります。
ほとんどの人は、生命保険の大半を解約してしまってもなんの問題もありません。
資産形成から考えれば、生命保険ほど効率の悪い金融商品はほかにありませんから、その利用は最低限にとどめるべきです。

p121　
最後に、もっとも早く確実に金持ちになれる方法をお教えしましょう。誰もあからさまにいわないものの、たいていの人が知っていることですが、それは自営業者（あるいは中小企業の経営者）になって、所得に対して税金を払わないことです。
サラリーマンの場合、仮に年収1000万円の収入があっても、税・社会保険料を引かれた手取りは700万円程度です。それに対して自営業者の場合、同じ1000万円の収入があれば、国民年金と健康保険に若干の支払いをしたとしても、合法的にほぼ全額を可処分所得にすることが可能です。
仮に生活費を400万円とすれば、サラリーマンの貯蓄額は300万円、自営業者は600万円です。
 

生命保険

p216　
生命保険は、原著で述べているように、その本質は「不幸な出来事が起きたときに当せん金が支払われる宝くじ」ですが、保険会社は“家族への愛情の証”と宣伝しています。
これは“不幸の宝くじ”としての特徴が、「自分が死んだときに家族を守る」という純愛の物語に適しているからです。
その結果、保険はたんなる金融商品であるにもかかわらず、巧みなマーケティングによって特別な地位を確保するのに成功しました。
こうして多くの日本人が、必要以上の保険に加入してお金を無駄にしているのです――。

p221　
世の中には生命保険を資産運用の一種と信じ込んでいるひとがいますが、これは完全な誤解です。
終身保険にしろ、個人年金にしろ、資産運用系の保険商品は、宝くじ（保険）部分のコストがかかっているだけ、ほかの資産運用手段よりパフォーマンスが落ちるからです。
日本の保険会社はバブル期に実現不可能な高利回りを約束して保険の勧誘をしていましたが、その多くが経営破綻して年金支給額は大幅に減額されてしまいました。

p223　
現在、もっとも保険料が安いのは、全労済（こくみん共済）、日本生協連（CO･OP共済）、全国生協連（生命共済）などの共済系の生命保険でしょう。

p223　
ある経済週刊誌が保険特集をしたときに、大手生保の役員が匿名で共済系の保険に入っていることを告白していましたが、自社の商品に詳しいほど加入する機にならないのも当然です。
（最近では掛金の安いネット生保も増えてきたので、共済と比較してみてもいいでしょう）

p225　
日本の健康保険制度はきわめて手厚く、長期入院や高額医療で治療費がかさんでも、患者の自己負担は一定額に抑えられるようになっています。
医療費が100万円の場合、患者の自己負担は３割の30万円ですが、高額療養費制度によって1ヶ月あたり9万円（70歳以上は毎月44,000円）が自己負担の上限です。
アメリカでは医療費による自己破産が社会問題になっていますが、日本では保険対象外の先進医療でもないかぎり病院への支払いを心配する必要はないのです。
このように考えると、日本の医療保険の本質は「所得保障保険」だということがわかります。
 

国民年金と厚生年金

p242　
内閣府が会社負担分を加えた総保険料で厚生年金の利回りを試算していますが、それによれば（2014年時点で）54歳以下のサラリーマンでマイナスになっています。
厚生年金は、男性に限れば現役世代のほぼ全員が払い損なのです。
（中略）
現実には、サラリーマンが納めた保険料の半分は国民年金の赤字の穴埋めに流用され、消えていくのです。

p242　
こうした理不尽な構図は、健康保険制度でも同じです。

p245　
制度が危機に陥るたびにサラリーマンにツケが回る構図は今後も変わらないでしょう（もちろん、こうした仕組みは介護保険でも同じです）。

 

マイクロ法人で節税

マイクロ法人を設立して、個人と法人の収入金額を最適化して税金・社会保険料を節約する方法

p263　
法人の所得にも個人の所得にも税金がかかりますが、両者の所得は異なります。
（中略）
中小企業のオーナー社長や法人成りした自営業者のように、法人と個人に自由に所得を分配できる立場にあれば、同じ所得であるにもかかわらず、この税率の差異を利用して合法的に税額を減らすことが可能になります。

p273　
個人が法人を利用して合法的に税コストを下げるには、４つの基本的なルールがあります。
１．所得税の発生しない範囲で給与を決定する
２．所得税の発生しない範囲で家族を雇用する
３．生活費を法人の経費に振替える
４．個人資産を法人名義で運用する
ただし残念ながら、このうちサラリーマンが活用できるのは、法人名義で資産運用する方法だけです。ほかはすべて、税引き前の収入を法人で受けなければ意味がありません。

著書では、法人設立から税金や社会保険料の試算を示し、公的金融機関から低利融資を利用できる話が続きます。

 

資産×運用利回り

不動産投資、株式投資について世間の感覚とは違う著者の見方が書かれています。

不動産投資

P130　
2007年の不動産ミニバブルで東京都心部を中心に地価が上昇しましたが、世界金融危機で大きく下落し、日本の地価は2002年から2013年の間に12.4％下落しました。
その後の安倍バブルでようやく上向いたものの、不動産に投資するくらいなら銀行預金の方がましだったことは明らかです。

p139　
「マイホームの購入は不動産投資で、住宅ローンを組むのは不動産投資にレバレッジをかけることだ」というのは1＋1＝2と同じくらい簡単な理屈ですが、原著から12年たっても相変わらずほとんど理解されません。

かつて、高度経済成長期には不動産価格が上昇したことで、持ち家を住宅ローンでレバレッジをかけて購入することが資産運用の成功例であった。

しかし、不動産価格が上昇しなければ持ち家を買うという不動産投資は成功の見込みがない。
このことをバランスシートに示して説明しています。

住宅ローンを組んで不動産を購入することと、信用取引で株式投資をすることが同じことだと述べています。

不動産の購入では、土地価格が上がらない時代では左側の資産が年数経過で減少していくことも図表を使って教えてくれています。

著者は、「持ち家 VS 賃貸」を比較した場合、経済合理的に考えるとどちらも同じといいます。
 

株式投資

p131　
長期投資を勧めるひとたちは、株価が右肩上がりに上昇することを前提としています。もしそうなら、いつ投資を始めたとしても最終的にはすべてのひとが（それなりの）利益を得ることができます。
しかし80年代のバブル崩壊以降、日本の株価は下落と上昇を繰り返しているため、古典的な投資理論が通用しなくなっているのです。

p151　
現代ポートフォリオ理論は、「分散投資」の勧めとして知られています。マーコウィッツは、ひとつの株だけを持つよりも、複数の株を組み合わせた方が、同じリスクでより高いリターンが期待できることを数学的に証明しました。
この理論は証券会社にとって、さまざまな金融商品を投資家に売りつける格好の口実に使えるので、広く宣伝されています。「タマゴはひとつのカゴに盛るな」というわけです。
ところが、マーコウィッツがノーベル賞を受賞した理由は、別のところにあります。彼は、同じ統計学の手法を使って、「もっとも効率的なポートフォリオとは市場全体に投資することである」という発見をしたのです。
「市場全体に投資する」というとなんだか難しそうですが、要するに、TOPIXやS&P500のような市場全体の動きに連動するインデックスファンドに投資しなさい、ということです。

p153　
その後、同じくノーベル経済学賞を受賞したジェームズ・トービンによって、最適なポートフォリオを維持したまま、投資のリスクを調整する画期的な方法が発見されました。
このやり方も非常に簡単で、インデックスファンドと国債を組合せるだけです。
リスクを取りたくない投資家は資産のすべてを国債に充て、ハイリスク・ハイリターンを望む投資家は資産のすべてをインデックスファンドで保有すればもっとも効率的な投資ができることを、トービンは、やはり数学的に完璧に証明しました。
これも、証券業界では非常に評判の悪い理論です。

著者の体験を元にした、さまざまな海外の金融機関・金融商品の活用法をマニュアル化して「ゴミ投資家」シリーズで多数の本を出版しています。

この著書では、海外の金融商品を活用する方法については具体的な記述はありません。
詳しくは、橘玲氏の他の著書を参考にして下さい。

私も、この「お金持ちになれる黄金の羽根の拾い方」を入口として、資産運用のスキルを高めていきたいです。
 

新版　目次

文庫版まえがき
はじめに
Prologue　1995－2014
０　「黄金の羽根」ができるまで
　1995年という特別な年
　　チケットはどこに消えたのか
　　世界がまるごと変わってしまった
　　35歳は人生の転機
　　「黄金の羽根」の発想の原点
　　出版流通の仕組みはどうなっているのか
　　出版社と取次の利害対立
　　新刊点数が増える理由
　　書店と取次の利害対立
　　問題は個人ではなく制度にある
　　構造的な問題はいつか顕在化する
　　オルタナティブな人生の選択肢
　世紀末のバブル
　　誰でも億万長者になれる残酷な世界
　　経済的独立にはいくら必要か
　　マイクロソフト株が買えないのはなぜ？
　　ブルーオーシャンの発見
　　次々と現れるあやしいひとたち
　　人生を経済合理的に設計する
　”黄金の羽根”はどこに落ちているか？
　　マーケットが修正できない歪み
　　日本の社会の”秘密”
PART１　人生を最適設計する資産運用の知識
　１　世界にひとつしかないお金持ちの方程式
　　ルール１　純利益の確保こそが重要である
　　ルール２　複利の資産運用では、わずかな利回りの違いが大きな差を生む
　　ルール３　十分な元金がなければ運用しても意味がない
　　ルール４　収入を増やす確実な方法は働き手を増やすこと
　　ルール５　他人への投資と自分への投資を天秤にかけよう
　　ルール６　サラリーマンが金持ちになる方法は３つある
　　ルール７　確実に金持ちになる方法は支出を減らすこと
　　ルール８　家計のリストラは住宅コストと生命保険から
　　ルール９　投資のコストに気づかないひとは金持ちになれない
　　ルール10　最速の資産形成法は税金を払わないことである
　２　誰も知らない資産運用の常識
　　常識１　投資をしないのが最高の投資である
　　常識２　バブル崩壊で日本人は豊かになった
　　常識３　日本人は大きなリスクを取ってきた
　　常識４　不動産を買ったら、資産運用はそこで終わり
　　常識５　長期投資が成功するとはかぎらない
　　常識６　資産運用の専門家は資産運用理論を無視している
　　常識７　経済学者の予測は当たらない
　　常識８　適正株価は誰にもわからない
　　常識９　チャートで未来は予測できない
　　常識10　短期投資は最高のギャンブルである
　３　不動産の呪縛を解き放つ法則
　　法則１　家を買うのは、株式に投資するのと同じである
　　法則２　家の値段は、家賃から合理的に決まる
　　法則３　持ち家とは賃料の発生しない不動産投資である
　　法則４　不動産はリスク商品である
　　法則５　住宅ローンは株式の信用取引と同じである
　　法則６　住宅ローンの返済は「貯金」ではない
　　法則７　永住を前提に家を買っても、持ち家は有利にならない
　　法則８　「家賃よりも安く家が買える」ことはない
　　法則９　30年後に手に入った「我が家」に価値はない
　　法則10　市場経済では賃貸と持ち家に優劣はない
　４　生命保険は損をすることに意味がある
　　生命保険をどう考えるか
　　医療保険をどう考えるか
　　生命保険のリフォーム
　５　見えない「貧困化」が拡がっている
PART２　人生を最適設計するマイクロ法人の知識
　６　国家に惜しみなく奪われるひとびと
　　国民年金と厚生年金
　　国民健康保険と組合健康保険
　　サラリーマンの実質税負担
　７　「個人」と「法人」、ふたつの人格を使いこなす
　８　マイクロ法人で人生が変わる
　　ルール１　所得税の発生しない範囲で給与を決定する
　　ルール２　所得税の発生しない範囲で家族を雇用する
　　ルール３　生活費を法人の経費に振替える
　　ルール４　個人資産を法人名義で運用する
　　最適年収を計算する
　　１　課税所得をゼロにする
　　２　社会保険料を最小化する
　　国民年金基金と個人型確定拠出年金のどちらを選ぶか
　　社会保険の加入義務とマイクロ法人戦略のコペルニクス的転回
　９　不可能を可能にする奇跡のファイナンス
　　法人によるファイナンス
　　奇跡の融資支援制度
　　信用保証協会のダブルバインド
　10　税金について知りたいほんとうのこと
　11　税務調査の裏と表
　　税務署の裏事情
　　税務署と税理士のあやしい関係
　　信用崩壊
　　マイナンバー制度と海外投資
PART３　人生を最適設計する働き方
　12　クリエイティブクラスとマックジョブ
Epilogue　新宿中央公園のホームレス
あとがき　Don’t Walk on the Dark Side
 

余談

２回読んでみて、なんで自分はこんなことを知らずに生きてきたのだろうかと後悔しました。
こういうことを学ばず、教えてくれる人もいなくて今まで過ぎてきたわけです。
かなしい人生を過ごしていない？　そう思ったわけです。

でも、逆に考えてみたら、自分が他の人にこの本の内容を教えてあげるのはどうかと思いました。

上から目線ですが、自分から人に与える（giveする）ことで人生が好転するかもしれません。
今の自分にできることは、そういうことかなと思いました。